2022年10月25日、キリスト教／東方正教会／ロシア正教会の首座／モスクワ・ロシア全土【ルーシ全土】総主教キリル聖下（キリール総主教 ： キリイル総主教 ： His Holiness Kirill, Patriarch of Moscow and all Russia【Rus’】）は、ロシア連邦を訪問中のイスラム協力機構【OIC】事務総長【事務局長】ヒセイン・ブラヒム・タハ閣下（His Excellency Hissein Brahim Taha）と会見しました。
※ OIC のツイッターが、キリル総主教を、カザン・タタールスタン府主教のキリル座下と混同しているかのような表記（Patriarch Kirill / Metropolitan of Kazan and Tatarstan(Patriarchy of the Russian Orthodox Church)）をしているので、メモ的な意味でも記事にしておきます。名前が一緒だと混同することは、東方正教会内ですらありますが、総主教を別人と混同するのは珍しい。 OIC の事務局にとって、イスラム教徒の多いタタールスタンは重要ではあるでしょうが。
The OIC Secretary-General also met with Rushan Abbyasov, Vice President of the Council of Muftis of #Russia and the Patriarch Kirill / Metropolitan of Kazan and Tatarstan(Patriarchy of the Russian Orthodox Church). pic.twitter.com/UC5lydBURz
During the meetings, the two sides emphasized the significance of inter-religious and intercultural dialogues and understanding. pic.twitter.com/Ab2tBxPO2f
These amendments provide for the full recognition of the self-contained and independent (autocephalous) status of the Latvian Orthodox Church.
This is the status that was historically de facto established for our orthodox church by the 6(19) July 1921 Tomos issued by Patriarch of Moscow and all Russia Tikhon to Archbishop Jānis Pommers and the Cabinet of Ministers Regulation of 8 October 1926 on the Status of the Orthodox Church.
I can confirm that the Latvian Orthodox Church and Metropolitan Alexander can count on full support from the state of Latvia as an autocephalous church henceforth also recognised in law.
On Thursday, 8 September, the Saeima adopted urgent amendments to the Law on the Latvian Orthodox Church affirming the full independence of the Latvian Orthodox Church with all its dioceses, parishes, and institutions from any church authority outside Latvia (autocephalous church).
According to the explanatory note to the Draft Law, the definition of the scope of legal status in the Law does not affect or interfere with the Church’s doctrine of faith and canon law.
レヴィッツ大統領が議会に送ったラトビア正教会の“独立”のための法改正案をラトビア議会【サエイマ】は承認しました。
上記の文章からわかる通り、彼らはこの法が、教義や信仰・教会法に影響や介入するものではないとしています。
が、その教会が独立正教会 ＝ autocephalous church かどうかというのは、まさに教会法に属する事柄です。
ロシア正教会モスクワ総主教庁は、ラトビアのこの対応を中世以下と酷評しています。
上記の報道によれば、ロシア正教会のクルチツィ・コロムナ府主教パーヴェル座下（His Eminence Metropolitan Pavel of Krutitsa and Kolomna）が、ラトビア正教会は、ロシア正教会の首座／モスクワ総主教キリル聖下を自分たちの教会の首座として名を挙げて礼拝をおこなっており、教会分裂の状態にはないとの文書をラトビアの信徒らに対して出した、ということです。
これはつまり、ラトビア政府議会がいう独立正教会という単語は、教会法上の独立正教会とはなんの関係もないので気にせずに活動がおこなわれている、といっていいのかもしれません。
もちろん、議会自体が「教会法には影響しない」といっているので、同じ単語を使っていても教会法には関係ないということになるともいえます。
しかしこれでは、ラトビア政府議会のおこなったことは、何の意味もなかったということになります。
大統領がキリル総主教にあらためて独立正教会の承認を求めているという話もありますが、たしかにこれでは他に手はないといえるかもしれません。
2022年8月5日、キリスト教／ローマ教皇フランシスコ聖下（His Holiness Pope Francis）は、キリスト教／東方正教会／ロシア正教会モスクワ総主教庁渉外局長ヴォロコラムスク府主教アントニー座下（His Eminence Metropolitan Anthony of Volokolamsk, Chairman of the Department for External Church Relations of the Moscow Patriarchate）と会見しました。
キリスト教／東方正教会／ロシア正教会モスクワ総主教庁渉外局長ヴォロコラムスク府主教イラリオン座下（ヒラリオン府主教 ： His Eminence Metropolitan Hilarion of Volokolamsk, chairman of the Moscow Patriarchate’s Department for External Church Relations (DECR)）は、2021年7月12日に永眠したキリスト教／オリエント正教会／マランカラ正教シリア教会【インド正教会】首座／東方カトリコス・マランカラ府主教“モラン”・“マル”・バセリオス・マルトマ・パウロス2世聖下（シロ・マランカル典礼カトリコスモラン・バゼリオス・マルトマ・パウロス2世 ： His Holiness Moran MarBaselios Marthoma【Mar Thoma】 Paulose II, the Catholicos of the East and Malankara Metropolitan, the Supreme Head of the Malankara Orthodox Syrian Church of India）への弔意を表明しました。
キリスト教／東方正教会／アメリカ正教会【OCA】の首座／ワシントン大主教、全アメリカ・カナダ府主教ティーホン座下（His Beatitude Metropolitan Tikhon of All America and Canada, Archbishop of Washington）は、アメリカ合衆国ニューヨークにあるロシア正教会の大聖堂で、訪米したキリスト教／東方正教会／ロシア正教会モスクワ総主教庁渉外局長ヴォロコラムスク府主教イラリオン座下（ヒラリオン府主教 ： His Eminence Metropolitan Hilarion of Volokolamsk, chairman of the Moscow Patriarchate’s Department for External Church Relations (DECR)）らと礼拝をおこないました。